TBSの岸井が「放送法は権力から放送の独立を守るというのが趣旨」とトンデモ解釈！他のマスコミも追随！異常な日本のマスコミに国民は気づくべき！

先日、テレビを見ていると下記のニュースが流れました。

http://www3.nhk.or.jp/news/html/20151110/k10010300811000.html

【「やせるスープ」 効果の根拠示されず】
　（NHKニュース　11月10日 19時19分）

飲むだけでやせられるようなダイエット効果をうたって、
即席スープを販売していた東京の通信販売会社に対し、
消費者庁は、明確な根拠が確認されないとして、今後
不当な表示を行わないよう再発防止を命じる
行政処分を行いました。

不当な表示を行わないよう再発防止を命じられたのは、
東京・板橋区の通信販売会社「日本イルムス」です。

消費者庁によりますと、この会社は去年２月ごろから
ことし４月ごろにかけて、「薬膳めかぶスープ」などの
商品名で粉末状の即席スープを販売した際、
「１６キロもやせて、お腹スッキリ」とか、
「超低カロリーだから、無理な食事制限なし」などと、
飲むだけでやせられるようなダイエット効果をうたって
いました。

こうした効果について消費者庁が会社側に問い合わせた
ところ、明確な根拠は確認されず、消費者庁は不当な
表示を禁じた景品表示法に違反するとして、
１０日付けで処分しました。

消費者庁の調べによりますと、この商品は、家庭に配布された
チラシを通じて全国３０余りの都道府県で販売され、１年間で
およそ４５００万円の売り上げがあったということです。

日本イルムスはＮＨＫの取材に対し、
「命令を真摯に受け止め、再発防止に取り組みたい」
と話しています。

このニュースが何故気になったかといえば、企業がいわゆる
「偽装」「不正」なるものを働いた時、当然受けるべき「行政指導」
あるいは「行政処分」というものを改めて確認したからです。

これを見て国民は「当然だ」と誰もが思うはずです。
マスコミだって、こうやって、当たり前のように報道している
のですから。


しかし、これが、いざテレビ局や新聞社になるとどうなるか。
驚くことに全く「当然」でなくなってしまうのです。


NHK「クローズアップ現代」のやらせ問題。

毎日新聞は、こう伝えました。↓

http://mainichi.jp/area/news/20151107ddn041040029000c.html

【ＢＰＯ：クローズアップ現代、
　「やらせ」は否定　「事実と乖離」と断罪】
　　（毎日新聞　２０１５年１１月７日　大阪朝刊）

■解説

◇政治介入招いた責任大

ＢＰＯが「事実を歪曲」したと断じた
「クローズアップ現代」の報道によって、ＮＨＫは視聴者の
放送に対する不信感を増大させ、政治の介入を招いた。

報道の自律性を揺るがす事態で、責任は重い。
ＮＨＫはそれを自覚し、再発防止策を加速させなければならない。

しかし、それは「クローズアップ現代」の放送枠を見直すという
方法で、ではないはずだ。
報告書も
「不祥事が起きると制作現場の管理を強化する方向に傾きがち」
として取材活動の萎縮を招かないよう配慮を求めている。
ＮＨＫは放送を通じて信頼回復に努めることが
求められる。

一方、政治の干渉や威嚇がしばしばなされるのは民放も同じだ。

放送業界全体が萎縮することなく良質な報道を続け、
視聴者の信頼に応えなければならない。
それが理不尽な介入をはねのけ、報道の自由を
守る道であり、国民の知る権利に応える方法だ。

【望月麻紀】


◇「クローズアップ現代」報道に関する意見書（骨子）
　
・重大な放送倫理違反があった。
　事実と著しくかけ離れた情報を数多く伝え、正確性に
　欠けており、裏付け取材もしていない。

・今年４月の総務相によるＮＨＫに対する
　厳重注意は極めて遺憾。
　放送法が保障する「自律」の侵害行為だ。

・自民党情報通信戦略調査会がＮＨＫ幹部を呼び、
　番組について説明させたのは、放送の自由と自律に
　対する政権党による圧力そのもの。

NHKに対する、この毎日新聞の「上から目線」的記事を読むと、
正直、「お前が言うな！！」とつくづく思ってしまいます。

毎日新聞といえば、「変態新聞」とすぐ頭に浮かぶように、
かつての毎日新聞英文サイトで、日本人、特に日本女性を
貶める変態記事を何年間も垂れ流し続けた新聞です。

毎日は今だ、この問題について社長がちゃんと記者会見して
謝罪したことなんかありません。

★毎日デイリーニューズWaiWai問題

この問題は、ブラッド・ピットが出演し、菊池凛子が
アカデミー賞の助演女優賞にノミネートされた映画
「バベル」の作成にも確実に大きく影響を与えているんです。↓

★橋下は安倍政権を潰すため、日本人の誇りを傷つけるために、
　「慰安婦」という言葉を出してきた。

本当に吐き気のする新聞です。

この毎日新聞が今回の問題については「事実を歪曲」、
そして「重大な放送倫理違反があった」こともBPO同様
認めているわけです。

これ、「やせるスープ」事件の時と公平に扱えば、最低でも
「行政指導」が入って当然の案件であり、さらには「行政処分」を
されてもおかしくないはずなんです。

しかし、総務相の「厳重注意」という行政指導が入った途端、
それが「圧力だ！！」と大騒ぎし始める。

こんな業種、マスコミの他にありますか？
一般社会でこんなことが許される業種があるでしょうか？

いや、朝鮮総連ならありますよ。
しょっちゅう、「不当弾圧だ！！」なんだと狂ったように叫びますからね。

パチンコも、もし行政が出てくれば同じ状況になるでしょうね。


毎日新聞の系列放送局TBSも、もやは北朝鮮の放送局と化し、
毎日毎日、信じられないようなプロパガンダ放送を繰り広げて
いますが、そのTBSの「NEWS２３」の岸井が、１１月９日の放送で
こんなことを言い放っていました。↓

http://newskeimatomedouga.blog.fc2.com/blog-entry-44779.html


動画30分あたりから、この件のニュースが始まり、
31分30秒あたりから岸井の呆れ返る「解説」が
始まります。

【岸井成格（きしいしげただ）】

そもそも放送法っていうのは、
「権力から放送の独立を守る」
というのが趣旨ですから
その趣旨を履き違えないで
欲しいですね。

は？？？？？？
ﾎﾟｶ―(oﾟДﾟo)―ﾝ.

もうですね、開いた口が塞がらないくらい衝撃的な言葉でした。
放送法をこんな解釈するなんて私は本当にびっくりしました。

岸井は、
「マスコミは放送法を守る責務なんかない！」
と言ってるのと同じなんです。


「言論の自由」を盾に「法」さえも守る気のない岸井成格。


そして、何かこれを機に、マスコミが堰を切ったように一斉に
BPOが発信した放送法の「解釈改法」という驚くべき方向へと
世論形成に必死に進んでいっていることがわかりました。

こちらは翌日１０日の東京新聞です。
信じられない内容です。↓

http://www.tokyo-np.co.jp/article/column/editorial/CK2015111002000141.html

【放送法と政治　公権力の介入を許すな】
　（東京新聞　２０１５年１１月１０日）より一部抜粋

意見書は
「行政指導で政府が介入することは、放送法が保障する自律を
　侵害する」
「政権党による圧力そのものだから、厳しく非難されるべきである」
と記した。
　
放送法の第一条二項では
「放送の不偏不党、真実及び自律を保障することによって、
　放送による表現の自由を確保する」
と定められている。
　
この原則を守るよう求められるのは、公権力の側で
あるはずだ。
ＢＰＯも同じ見解だ。
　
権力は放送を自在に操りたがる欲望を潜在的に持っているため、
法で放送の「自律」を保障しているのだ。

「不偏不党」の言葉も放送局の義務では
なくて、公権力に向けられている。

権力の干渉を防ぐためだ。

歴史を見れば、強権が「真実」さえ、ねじ曲げることがあるのは
自明の理であろう。
　
放送の自由は、そのような保障の上に成り立っている。
その一方で電波法により、放送免許や監督の権限を政府に
握られている。
　
それゆえ放送局は政治の圧力を受けやすい体質があるわけだ。
公権力がやらせ疑惑などに乗じて、その権限をちらつかせれば、
「表現の自由」に対する威嚇と同義である。ＢＰＯの判断に賛同する。
　
ジャーナリズムの本質は、権力監視だ。
強権政治におもねる風潮がある中で、放送人もまた萎縮や自粛が
あってはならないし、権力への毅然たる姿勢が求められる。

読んで解ると思いますが、東京新聞の説明は
文章の前後が成り立たないんです。

特に赤文字にした文章とその前後が。

東京新聞は本当に日本人が記事を書いているのか？
と思ってしまうくらいに、無理筋な説明です。


こちらも親方が北朝鮮の共産主義新聞社「共同通信」系列の
神戸新聞。↓

http://www.kobe-np.co.jp/column/shasetsu/201511/0008558385.shtml

【社説：ＢＰＯ意見書／政治介入への危機表明だ】
　（神戸新聞　２０１５年１１月１２日）より一部抜粋

テレビ局は放送免許を総務相から与えられており、
政府、与党からの注文は現場を萎縮させかねない。

ＢＰＯ検証委の意見は放送法の趣旨に沿ったまっとうな
内容である。

だが、安倍晋三首相は強く反発した。
自民党の事情聴取について
「国会議員は予算が正しく使われているかを承認する責任がある」
とし、総務省の対応も
「ＢＰＯは法的機関ではない。
　担当官庁が法にのっとって対応するのは当然だ」
と述べた。
ＢＰＯの存在さえ軽視するような姿勢だ。
放送法を都合よく解釈した意見でもある。

その第１条をよく読んでいただきたい。
「放送の不偏不党、真実及び自律を保障することに
　よって、放送による表現の自由を確保すること」
を目的に定める。

「放送は政府のもの」という戦前を反省し、権力から独立した
「自主・自律」が求められるとの原則を掲げたものだ。

ＢＰＯの検証委も指摘しているように「放送の不偏不党」
「真実」「自律」を守るように求められているのは
権力の側である。

どいつもこいつも狂っとる！！！

どこをどう読み違えて、放送法が「権力の側」だけを対象と
しているなどと断定できるのか？

しかも、この神戸新聞の社説での主張は、一日丸々遅れています。
恐らくマスコミは、今後、放送法をこうやって歪曲して行こうと、
これに追随していこうと水面下でスクラムを組んだのでしょうね。


で、あらためて放送法を確認します。↓

http://www.houko.com/00/01/S25/132.HTM

【放送法】

第１章　総則
（目的）
第１条　
この法律は、次に掲げる原則に従つて、放送を公共の
福祉に適合するように規律し、その健全な発達を図る
ことを目的とする。

一　放送が国民に最大限に普及されて、その効用をもたらす
　　　ことを保障すること。

二　放送の不偏不党、真実及び自律を保障することに
　　よつて、放送による表現の自由を確保すること。

三　放送に携わる者の職責を明らかにすることによつて、
　　　放送が健全な民主主義の発達に資するようにすること。


第２章　放送番組の編集等に関する通則


（放送番組編成の自由）
第３条　
放送番組は、法律に定める権限に基づく場合でなければ、
何人からも干渉され、又は規律されることがない。


（国内放送等の放送番組の編集等）
第４条　
放送事業者は、国内放送及び内外放送（以下「国内放送等」という。）
の放送番組の編集に当たつては、次の各号の定めるところに
よらなければならない。

一　公安及び善良な風俗を害しないこと。

二　政治的に公平であること。

三　報道は事実をまげないですること。

四　意見が対立している問題については、できるだけ
　　多くの角度から論点を明らかにすること。

どこをどう読んでも、岸井の言うような解釈なんて出来ません。


連中は、「憲法は権力を縛るもの」と言います。

この、ただでさえ都合のいい「学説」を今度は「放送法」にまで
取り込もうとしているんです。

今、大学の法学部で当然のように叩き込まれているこの
文言について以下のブログ記事でも取り上げました。↓

★憲法は何のためにあるのか？立法府は何のためにあるのか？
　「国民を護る」ことが優先されなければ、それは
　「政治の不作為」の何物でもない！


このブログ記事で、非常に重要な「憲法についての考え方」
として、聖徳太子の「十七条憲法」を取り上げました。↓

★保守とは一体なんなのか。　バッシングだらけの日本。　
　聖徳太子の「十七条憲法」から思うこと。


聖徳太子の「十七条憲法」は上のブログ記事で読んで
いただくとわかるとおり、「官吏」となるものの心得を
中心に書かれていますが、これを読めば読むほど、
「憲法は権力者を縛るものであって国民を縛るものではない」
という言葉が、いかに身勝手な考え方であるか、
いかに国民の「逃げ」であるか、ということが
はっきりと解ると思います。

「和をもって貴しと為す」
この文言に代表されるように、
「人として、どう在るべきか。」
ということを、「十七条憲法」には最初から最後まで貫かれて
いるんです。

国家の民である国民も、同じく「人として、在るべきこと」を
肝に銘じなければならない。

国家をまとめていくには、国民にもそれを求めるべきである。

そう訴えていることは明らかなんです。

よく、「民度が政治に反映する」と言いますが、
そこに通じるものだと思います。

聖徳太子の｢十七条憲法」はまさしく、現代にもそのまま
応用できる「国家と国民を護る」ための根幹的憲法となって
いるんです。


国民がどうしようもない民度しか持っていなければ、当然
その国のリーダーもそういうのが選ばれる。

また遵法精神もないような国民ならば、選ばれるリーダーも
当然そういう人間しか選ばれない。

というか、そもそもそういう人間しかいない。
韓国のように。

★韓国旅客船沈没事故の問題の本質は、国を挙げて
　「嘘、捏造、不正」を良しとする韓国の異常性がもたらしたものだと強く思う。


日本も民主党の3年3ヶ月は、すでに強大な権力を持った
マスコミ、特にテレビ局が権力を狙った民主党とタッグを
組んで誕生させた政権でしたが、見事にマスコミの扇動に
よって徹底的に洗脳され、民度が地に堕ちてしまった状態の
日本国民が選んだものだったと言ってもいいと思います。


法というものは公権力側もそうでない側も守らなければならない
ことは明白なんです。

しかし、マスコミ連中は最早「遵法精神」なんかこれっぽっちも
持ってなんかいないことが、岸井らの言葉ではっきりとわかりました。

いや、そもそも椿事件の時から何にも変わっていないのです。↓

★安倍総理が言及した「椿事件」。
　２００７年参院選と２００９年衆院選はまさしく
　第２、第３の凄まじい「椿事件」だった！



「憲法は権力を縛るもの」という言葉については、昨年、
保守派論客としても有名な八木秀次氏が、以下のように
答えています。↓

http://www.sankei.com/politics/news/140508/plt1405080021-n1.html

「国民の憲法」１年　広がる奇妙な改正反対論を正す】
■麗澤大学教授・八木秀次　
（産経新聞【正論】　２０１４年５月8日）より一部抜粋

≪権力縛るためだけにあらず≫

憲法は「国家権力を縛るもの」で、「国民を縛るためのもの」
ではない－この種の憲法観がここ数年、静かに広がっている。

出処は弁護士の伊藤真氏らの主張のようで、
同氏の
『憲法は誰のもの？－－自民党改憲案の検証』
（岩波ブックレット、２０１３年）は、
「憲法とは、人権を守るために国家権力を縛るための法です」
とし、
「だからこそ、現行憲法９９条は、公務員だけに『憲法尊重擁護義務』を
　課しています」
としながら、
「その半面、現行憲法はそれ（憲法尊重擁護義務）を国民には
　課しません。
　国民はむしろ『憲法を守らせる側』にいるからです。
　国民は憲法を守らせる側であって、守る側ではない、というのが、
　立憲主義なのです」
と述べている。
同書は表紙に
「立憲主義を見失った改憲論議は、危うい」
とも書いている。


≪国民に尊重・擁護義務あり≫

しかし、東大法学部教員による解説書
（『註解日本国憲法　下』有斐閣、１９５４年）は、
憲法９９条が国民の憲法尊重擁護義務を
明記していない点について、
「国民のこの憲法を遵守する義務を
　否定したのでないことは、言を俟（ま）たない」
と指摘し、
「（憲法の）制定者であり、主権者である国民が、
　国家の根本法たる憲法を尊重し擁護しなければ
　ならないことは、理の当然であって、自ら最高法規
　として定立したものを、制定者自身が、破壊することを
　予想するのは、自殺行為といわねばならないであろう」
と断じている。

国民にも憲法尊重擁護義務は課されているのであり、
その意味で憲法は「国民を縛るためのもの」でもある。

納税、保護する子女に普通教育を与える、勤労といった
義務を国民に課して縛ってもいる。
伊藤氏らの主張では、日本国憲法は「憲法」ではなく
「立憲主義」に反しはしないか。

八木教授の言われていることは「至極真っ当」であると思います。

そして昔の東大の教授陣も総じて「至極まっとう」だったのだ・・。
それに比べて今は・・・。

しかし、当該の言葉が「伊藤真が出処」であるとは。
このことだけでも、どれだけ日本国民は反日連中に
振り回されているのかと暗澹たる気持ちになります。

伊藤真は、最近「自由と民主主義のための必読書フェア」で
SEALDsの本を特集し、同時に「SEALDsと組んで戦います！」
との非公式ツイートと共に「話題」となったジュンク堂書店では、
以前からずっと「伊藤塾」とか「試験対策講座シリーズ」とか
なんとかの大きなポスターが、べたべたと外壁に貼られてて、
もう、それはそれはジュンク堂の「イチオシ」的な扱いが為されてて、
また安倍政権となってからは憲法改正阻止を目論むマスコミ、
特にＮＨＫでは「みんなで知ろう」的なちょっとした教育的番組
などで重宝がられて一気に出演回数が増えた人物ですよね。↓


姜尚中と同じくソフトな語り口で「9条死守！」を主張する伊藤真。


伊藤真については、下記記事でも取り上げて
いますので是非読んでください。↓

★「世界に一つだけの花」を「反戦歌」とレッテル貼りして
　プロパガンダに利用した筑紫哲也。


対して、保守派の八木秀次教授。↓

八木秀次教授。

地域主権の危険性や、鳩山由紀夫が政権当時、内閣官房副長官
だった松井孝治や内閣官房参与で鳩山の「ひぃのち（いのち）！」
連呼の施政方針演説を書いた平田オリザ、そして文科副大臣だった
鈴木寛らと共に主張していた「新しい公共」の危険性をずっと訴え
続けてくださっている八木教授。

★公務員叩きは国を滅ぼす

その八木教授が言われている通り、反日極左連中が「当然だ」
と流しているものこそが、連中の非常に都合のいい「解釈」でしか
ないのです。

そんな思考を、今度は放送法にまで無理矢理こじつけてくる。


「嘘も百回言えば真実となる」

さすが共産マインドにどっぷり浸かり切った連中です。

恥を恥とも思わない。

平然と公共の電波を使って、堂々と嘘を言い放つ異常さ。


国民はマスコミを敵とみなすべきです。

スポーツで「騙し」をかけ「食いつなぎ」を図るテレビ局に
惑わされてはいけないです。

連中は、「儲け」になることは徹底的に利用する。
そこに反日が関係なかろうとも。
そして、その儲けによって、本来の目的である反日活動の
プロパガンダを続けていくんです。

マスコミは日本の敵です！